田舎教師ときどき都会教師

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岩瀬直樹、中原淳、妹尾昌俊、他『ポスト・コロナの学校を描く』より。「学校をどうするか」から「学校を変えられない社会をどうするか」へ。

 軽井沢風越学園(以下風越)の3ヶ月の試行錯誤をベースに、ポスト・コロナの学校像を描いてみたいと思います。
 今回明らかになったのは、物理的に登校しなくても学ぶことは十分可能ということです。午前中は家庭でオンラインを活用して個別的に学び、午後は校舎でプロジェクト(教科融合の学び)というハイブリッドなかたちがスタンダードになっていくでしょう。
(岩瀬直樹、中原淳、妹尾昌俊、他『ポスト・コロナの学校を描く』教育開発研究所、2020)

 

 おはようございます。あの「鶴の一声」がなかったら、上記の引用(もと教員の岩瀬直樹さん)にある《物理的に登校しなくても学ぶことは十分可能》であるということにも、ハイブリッドなかたちの学校像にも、リアリティーはなかった。少なくとも現在ほどのリアリティーはなかった。そう考えると、一斉休校の要請という、2月27日に下した安倍首相の政治判断は、制度疲労を起こしていた学校教育にとって、またとないタイミングで訪れた黒船だったといえるのかもしれません。

 

 制度疲労と黒船と。

 

 制度疲労を起こしていたというのは広島の教育長である平川理恵さんが、黒船というのは杉並区立和田中学校の元校長である藤原和博さんが、それぞれ『ポスト・コロナの学校を描く』で使っている言葉です。学校は自ら変化の機会を創り出すことはできない。そうであれば外圧、すなわち黒船に頼るしかない。黒船が創ってくれた機会によって自らを変えよ。平川さんも藤原さんも元リクルートというだけあって、そう思っているのではないでしょうか。リクルート創業者の江副浩正さん曰く、

 

 自ら機会を創り出し、機会によって自らを変えよ。

 

 感染症という黒船は、なかなか変わることのできなかった学校に、人材開発・組織開発の研究で知られる中原淳さんいうところの《外傷後生成長》(ポスト・トラウマティック・グロウス)をもたらしてくれるかもしれません。そういった意味では、昨夕、あのときと同じように突然の「鶴の一声」で今度は自らがお休みになることを発表し、総理大臣のポストから降りた安倍首相には、在任中、毀誉褒貶の毀と貶が目立っていたとはいえ、鶴の一声に拍手を送るべきなのかなと思います。

 

 ポスト・安部の日本を描く。

 

 

 岩瀬直樹さんや中原淳さん、妹尾昌俊さんなど、豪華な執筆陣を揃えた『ポスト・コロナの学校を描く』を読みました。東洋館出版社の編んだ『ポスト・コロナショックの学校で教師が考えておきたいこと』に負けず劣らずの執筆陣というか、ネームバリューとしてはちょっと「勝っている」一冊です。最初に名前を挙げた3人はもちろんのこと、授業づくりネットワークの理事で全国各地の学校や教員とゆるやかに伴走している石川晋さんといい、教育学者の佐藤学さんとの絡みで昔よく読んだ東京大学の秋田喜代美さんといい、仕事でお世話になったことのある今もあのときもエネルギー全開の平川理恵さんといい、すごっ。とはいえ、内容としては「引き分け」というかどちらも「読むべき」一冊だと思うので、秋の夜長に下のブログも是非。

 

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 中原淳さんは『ポスト・コロナの学校を描く』にも『ポスト・コロナショックの学校で教師が考えておきたいこと』にも寄稿していて、今回は次のように書いています。

 

 先述した「ポスト・トラウマティック・グロウス」の考え方に基づけば、働き方が変化するのと同様、学校にとってポスト・コロナは「学習革新」の機会となる。

 

 具体的には、《ブレンディッド・ラーニングには、履修主義に立った学校運営には適さない》として、習得主義に基づくオンラインとオフラインの併用を示唆しています。これは冒頭に引用した岩瀬直樹さんの話(午前は自宅、午後は学校)と同じです。子どもたちの学び方も、大人の働き方も、この機会を変化のチャンスとしてうまくとらえれば、ブレンディッド或いはハイブリッドなかたちとなる。学び方改革、そして働き方改革にもなる。ちなみに履修主義というのは授業時数及び教師サイドに重きを置くもので、執筆者のひとりである稲垣忠さん(東北学院大学教授)は《しかしながら、「授業時数」を基準とした調整は、教師が「指導した」という事実の積み上げの調整にすぎない》と書いています。夏休みの短縮も土曜授業も、その決定に子どもの意見は反映されていません。ポスト・コロナの学校は、岩瀬直樹さんも書いているように、「子どもこそがつくり手である」べきなのに。

 

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 では、なぜ学校は変わらなければいけないのか。その理由に当たる「コロナ禍でわかったこと」として、教育研究家の妹尾昌俊さんは、次の3点を挙げています。

 

  • 子どもたちの自学する力や主体的に学ぼうとする意欲等が弱かったという事実。
  • 教育行政や学校が、子どもたちと教職員の福祉、ウェルビーイングに相当無関心であったということ。
  • 教育行政と学校の思考力が弱いということ。

 

 直感的にも経験的にも、どれも正しい。特に最初の「子どもたちの自学する力や主体的に学ぼうとする意欲等が弱かった」というのは致命的で、京都大学大学院准教授の石井英真さんが書いている《問われているのは授業観》という話につながります。さらには東京大学大学院教授の梶谷真司さんが書いている《それはこれまでの教育の延長線上にはない》という話にもつながります(それというのは子どもたちの自学する力や主体的に学ぼうとする意欲を強くすること、探究学習の導入)。さらにさらに平川理恵さんの書いている《教育委員会・学校ともに、まずは画一・一斉授業からの脱却を「決意」する》にもつながります。要するに目的(ねらいとする児童像)と手段(授業)がズレていますよという話です。だから学校は変わらなきゃ。2番目と3番目については、特に教職員の福祉とウェルビーイングについては、妹尾さんに Facebook と Twitter でシェアしていただいた下のブログを是非。

 

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 with/ポスト・コロナの働き方について、妹尾さんは子どもたちのどのような資質・能力を育むのかという原点に立ち戻りつつ、費用対効果の乏しいものを大きくカットすることを含めて見直す、例えば「通知表の所見書き」と書いています。もう一度書きます。例えば通知表の所見書き。ホント、やめてほしいなぁ、所見。社会学者の宮台真司さんの言い回しに、「原発をどうするか」から「原発をやめられない社会をどうするか」へ、というものがありますが、まさにそれで、「所見をどうするか」から「所見をやめられない学校をどうするか」へ。

 

「授業をどうするか」から「授業を変えられない学校をどうするか」へ。
「学校をどうするか」から「学校を変えられない社会をどうするか」へ。

 ポスト・コロナの学校を描く。まずは未来の学校の、そして未来の社会のイメージの共有に、学校関係者及び教育関係者のみなさん(すなわち国民のみなさん)、ぜひ一読をって、鶴の一声で安倍首相に言ってほしかったな。

 

 ポスト・安部の日本を描く ≒ ポスト・コロナの学校を描く。

 

 そして日本はつづく